理学療法士が米株長期投資で経済的自立を目指す

アメリカ株の長期投資で33歳アッパーマス層、37歳準富裕層、40歳で経済的独立を目指していきます!

理学療法士は開業出来ません!

患者さんから良く「いずれ開業するんでしょ?」、「開業したらいいじゃないですか?」と言われるのですが、理学療法士には開業権はありません。理学療法士としてではなく整体院として実費負担で開業する事はできます。

理学療法士は元々仕事をする上でも医師の指示がなければリハビリを行う事は出来ません。医師の指示の元であれば医療保健は使えますが、なければ全て実費負担となります。現在では肩関節周囲炎や腰痛、膝痛などの運動器リハビリテーションは医療保健を使えば20分1単位で1800円で患者さんの負担は1割負担で180円、3割負担で540円です。人によっては40分2単位、60分3単位の方もいます、その他に医師の処方を戴いたり、2週に1回外来リハビリテーション診療を受けないといけなかったりしますが、自己負担はだいたい1000円程度です。

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担当させていただいている患者さんに「今と同じリハビリが20分1800円になったらどうしますか?」と聞くと、リハビリを行う事によって痛みがとれたり、動きやすくなった患者さんでも、「今と同じように週何回も通わないと思う」と言う意見が大半でした。僕の実力がまだそこまで達していないのもあるのですが、実費負担で開業するということは僕にとってはかなり厳しいのが現実です。しかし、実力のある知り合いの先生方は実費負担の整体院を開業しており、徐々に理学療法士も他のリハビリ職と同じ土俵で勝負する時代となってきています。

目の前の患者さんの困っていること、辛いことを全力でサポートし続けることで、実費負担でも指名される様な実力のある理学療法士を目指したいと思っています。